アラブ首長国連邦(UAE)が突然OPECからの脱退を決断したことは、この産油国連合の内部に亀裂が生じていることを露呈した。Lipow Oil Associatesの社長であるアンディ・リポウ氏は、「割当量を遵守している国々が、それを守らない国々に対して我慢の限界に達した場合、さらなる脱退が相次ぎ、最終的にはOPECの存在意義が失われる可能性がある」と述べた。カタール、エクアドル、アンゴラなどの国々は、生産割当への不満や国家の優先戦略の転換を理由に、すでに相次いで同組織を脱退している。リポウ氏は、「UAEは最初ではないが、最後でもないだろう」と述べた。アナリストらは、OPEC+の生産制限に不満を抱く一部の国々が、加盟資格を放棄することを検討する可能性があると指摘している。Kplerのチーフ石油アナリスト、マット・スミス氏はカザフスタンを主要な候補として挙げ、「カザフスタンは昨年、大幅に生産超過を続けてきたため、これを組織脱退の好機と捉える可能性がある」と述べた。スミス氏はさらに、アフリカ最大の原油生産国であるナイジェリアにも注目すべきだと付け加えた。ナイジェリアは国内の精製・化学工業をますます重視しており、これにより輸出市場への依存度が低下し、生産割当の制約を受け続ける動機が弱まる可能性がある。市場観測筋によると、ベネズエラもまた可能性のある候補だ。生産量の回復が予想以上に速く進んでいること、および米国寄りの政治環境が生まれる可能性があることから、同国はより大きな柔軟性を求める可能性がある。(金十)